こんにちは、すずみ()です!

仮想通貨は最近になって暴落中で、大変な目にあった方も多いのではないかと思います。

一時期はビットコインも200万越えをしましたが、いつのまにやら爆下げ&ちょい上げを繰り返しながら、仮想通貨全体で絶賛暴落中が現在も続いています。

では、この仮想通貨全体の暴落中の原因と理由は何であったのか。

それともたまたま起こっている自体なのかとか、いろいろと気になるところですよね。

実はこの事態は1つの原因で起こったことではなく、様々な要因が重なって起こったことなんです。

その暴落したマイナス要因と考えられるものが7つあるので、それぞれ解説していきます。

仮想通貨が2018年の1月に暴落した7つの理由

仮想通貨は2017年の12月にどの銘柄も軒並み急騰しましたが、1月になって一気に暴落してしまいました。

ある程度は下がるのはわかっていましたが、ここまでの暴落を予想していた人は多くないのかなと思います。

その暴落の理由には7つのことが重なったからと考えられます。

1.中国政府が規制強化を発表

2018年の1月頃に中国政府が仮想通貨のマイニングの規制強化したというニュースが広まりました。

これによりなんかマズイかもみたいな雰囲気になった人もいましたが、実はこれって2017年の秋ごろから始まっていました。

その時は日本はまだイケイケ状態で価格も上がっているので気にしていませんでしたが、ちょっと調子が傾いた途端に改めてクローズアップされた感じです。

要は前々から進んでいたことであったにも関わらず、不安材料が増えてきたせいで「なんか中国がマイニング規制してるからヤバいんじゃないの?」みたいなニュースを煽る人が急に増えただけです。

実際は中国の採掘者(マイナー)は電気代が安い海外に拠点を移したりしているので、ビットコインのネットワーク自体がなくなるわけではありません。

また、2月6日に中国はさらに規制を強化することを発表しています。

中国は今まで取引所やICOについては規制をしていましたが、プライベートな売買は禁止していませんでした。

それが今回の規制では国内外のウェブサイトへの対応が含まれたので、海外のウェブサイトを通じて行われていた売買の一部が出来なくなる可能性があります。

現状は中国のトレーダーはこういった規制を回避しながら売買をしているようですが、さらに強化されるとどうなるかわからないですね。

2.韓国が仮想通貨の規制市場を強化する

まずここで大事なのが仮想通貨禁止ではなく、規制を強化したということです。

まだ、仮想通貨初心者とかニュースとかをあまり見ない人にとっては、規制強化というニュースを見ただけでも「えっ!?禁止になっちゃうの?ヤバい・・・」って状態になります。

こういった不安材料は市場全体に伝染しやすいので、それだけでマイナス要因になるわけです。

韓国の規制強化は取引所に対して匿名で登録しているものもあったので、実名で登録するようにしただけです。

これは日本では普通に行われていることで、今まで適当だったものをちゃんとしようという規制というわけです。

3.米証券取引委員会の規制

米証券取引委員会は2017年12月にICOの規制と摘発を発表しました。

このニュースが発表されたのは12月であり、日本では仮想通貨が急騰してる時期だったので、ほとんど気にもされてなかったですね。

ただ、ほとんど気にされてなかったのですが、不安材料が増え始めると「そういえば、こんなニュースがあったな・・・」と注目され始めて、さらに不安材料の1つになるわけです。

4.コインチェック(coincheck)のNEM盗難事件

これは仮想通貨をやっている人だけではなく、誰もが知っているような大事件になりましたね。

コインチェック社がハッキングされて、NEM(ネム)を580億円相当盗まれたというものです。

この事件はテレビやニュースなどでも大々的に報道されたこともあり、かなりマイナスな要因になりました。

仮想通貨でも過去最大の盗難金額だったこともあり、海外でも取り上げられたようですね。

この事件は仮想通貨をやってる人だけではなく、一般的にも大きく広まったことで、最大のマイナス要因になりました。

他のマイナス要素が霞んで見えるぐらいの大きなマイナス要因だったこともあり、ここから暴落が加速しましたね。

いちおうNEMの保証はされることになったり、日本円の出金も再開していますが、それでも安全ではないというイメージが付いたのが痛手ですね。

5.テザーについての懸念が広がる

テザーとはテザー社が発行している、1ドルに固定された仮想通貨のことです。

テザーはドルと連動するペッグ制が大きな特徴であり、主要な仮想通貨取引所を運営する上では欠かせない仮想通貨です。

このドルと連動する特徴からドルとテザーが同等の価値であることが条件になり、そうでない場合はテザーの価値は安定しません。

そうなるとですね、市場に出回っているテザーと同じ量のアメリカドルが準備金として必要ということになります。

しかし、すでに2000億円近い量が出回っているので、本当にその分のドルを持っているのかが疑われています。
ちなみに、ビットコインの価格上昇はテザー新規発行後に起こっているなんて話もあるので、テザーがビットコインの価格操作に使われているとか憶測が流れています。

他にも監査法人との契約の打ち切りなどが噂されたりなど、不安材料の1つになっている可能性がありますね。

ただ、実際にどうなのかとかは確認しようがないので、あくまで憶測で不安になっているような気がします。

6.世界的な株式市場大暴落による影響

2月5日にニューヨークの株式市場で大暴落が発生しました。

この影響もあったせいなのか、連動して仮想通貨も軒並み安くなり、ビットコインの価格もこの時に直近の2ヶ月間で最安値になりました。

株式市場と仮想通貨市場は関係ないといえばそうですが、ただでさえ仮想通貨は不安を煽るニュースが立て続けに起こったので、普段よりもさらに影響が強かった可能性がありますね。

7.インドの仮想通貨禁止の誤報

コインチェック騒動で暴落中の仮想通貨がさらにインドの仮想通貨禁止という、誤報が飛び回ってことで売りが加速して下落しました。

これに関してはすぐに誤報というのはわかったのですが、なんとなくもうダメかもという冷めた空気になり始めてるので、こういったことでもマイナス要因になりますね。

仮想通貨市場の今後と暴落はいつまで続くの?

ここまでのマイナス要素が重なって市場は冷え込んでしまいました。

特にビットコインは100万を切ってから、下がったり多少戻したりを繰り返しながら、徐々に落ち着く場所まで下降するのかなと思います。

また、個人的にビットコインは送金から着金まで時間がかかり過ぎだと思うので、この状況が改善されていかないとビットコイン天下の時代もいつか終わる可能性もあるのかなと考えています。

あとはLN(ライトニングネットワーク)がちゃんと稼働できるようになるかで、いろいろと変わってきそうですね。

仮想通貨全体としてもコインチェックの事件は大きなマイナス要因だったので、それが薄まって期待値が上がるには少し時間がかかりそうです。

ただ、コインチェックも日本円の出金も再開してNEMの保障もすると言っているので、これは大きなプラス要素ですね。

日本の取引所は何かあっても倒産して保障もないという事態には、そう簡単にはならないというイメージが付けば信頼が徐々に回復するのかなと。

仮想通貨はまだまだこれからの市場であり、LINE株式会社の新規参入とか、今後も大手が参入してくる可能性は結構あると思います。

また、この状況の中でもイーサリアムやリップルなどは期待値が高いので、今後は市場が復調してくれば高騰するのではと考えています。
取引所に関してもETH(イーサリアム)を基軸として、採用しているところも増えてきました。

これによりETH送金をしている人も増えてきたので、いずれビットコインを抜くこともあるのではとか思っています。

また、リップルは日本でも人気が高くなっている銘柄でもあり、日本の取引所もリップルを扱うところが増えてきています。

リップルと似たような推移で伸びてきたNEM(ネム)は、コインチェックのことがあったので、当分は厳しいと予想されるので、リップルに流れそうな気がしないでもない。

リップルは今後さらに伸びる注目銘柄だと思います。

分散投機&まとめ

仮想通貨をこれから買うかどうか悩んでいる方は、しばらくは様子見が妥当かなと思います。

また、コインチェックの盗難事件から分散投機は必須になってきましたね。

1つの取引所だけにお金を置いておくのはリスクが高いので、複数の取引所に登録して分散投機するのをおすすめします。

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Zaifではビットコインにマイナス手数料を採用していて、利確を頻繁にする人はかなりお得です。また、アルトコインの取引手数料は売りで0%、買いで0.1%~0.3%で他よりもかなり安く取引できるのでおすすめです。

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最近は取引所は本人確認など登録が終えるまでに時間がかかるので、早めに登録しておくことに越したことはないですね。

あとは市場の冷え込みが回復するのを見極めて、投機していくのがいいかなと思います。

初心者におすすめの取引所

仮想通貨は複数の取引所を開設しておく事がとても重要です。

①取引所によって取り扱う仮想通貨が変わるから。

②取引所によって仮想通貨の銘柄の手数料が異なります。これにより目的の銘柄によって取引所を変える事でお得に取引ができます。

③仮想通貨はハッキングなどのリスクもあり、1つの取引所より複数で売買する方がリスク分散になる。

このような理由からも、取引所の開設自体は完全無料なので、複数開設していた方が安心・安全です。

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